日本データ復旧サービスセンターは、ハードディスク、デジカメ用メディアなどのあらゆるデータ障害に対応します。間違ってファイルを削除したりフォーマットしたりという論理障害や、PCなどの機械的故障、落下や火災、水没などが原因の物理障害も対応可能です。 よくお問合せをいただく事例として、次のようなケースがあります。

• パソコンが起動しない
• 誤ってファイルやフォルダを削除してしまった
• 誤ってフォーマットしてしまった
• データが開けない（正しく操作できない）
• 直前までアクセスできていたディスクが突然見えなくなった
• ハードディスクから異常な音がする
• ウィルスの被害

この他にも、各種トラブルで豊富な成功事例があります。
データが消えたら、まずは日本データ復旧サービスセンターにご相談ください。

復旧可能性を診断する「初期調査」は、このウェブサイトをご覧になった方には「無料」で提供中です。電話やウェブサイト（フォーム）で、「ウェブサイトを見た」とお知らせください。
お客様にご負担いただくのは、媒体をお送りになる送料のみです。
＊Windows以外のOSで利用したメディアや、物理障害の調査を行う場合については個別にお問合せください。 通常、論理障害では48時間後、物理障害では5～7日後に調査結果をご報告いたします。当社基準にのっとり一定の手順を踏んで調査を行いますため、短時間での報告は保障できかねます。
＊お預かりした障害媒体の状態により、さらにお時間をいただく場合もございます。 特別なご用意は必要ありません。
まずは、お電話（0120-194-119）や問合せフォームでご相談ください。
その後、申込書に状況を記入し、障害媒体と一緒にセンター（下記）にお送りいただければ完了です。

• 申込書はできるだけ詳しく記入してください。ダウンロード（PDF）、またはオンラインフォームをご利用いただけます。
• 媒体をお送りになる前に、必ず一度、センター（0120-194-119）までご連絡ください。
  ご連絡なく媒体をお送りいただいた場合、すぐに作業に取り掛かれず無用な日数が経過することになります。
• パソコンを送る方法については、パソコン発送手順をご覧ください。

復旧料金は、データ容量や障害程度などによって変わります。
詳しくは「データ復旧費用の「各種データ復旧サービスの料金概要」）」をご覧になるか、直接お電話またはウェブサイトからお問い合わせください。

取り出したデータは、DVD-RやCD-Rに保存してお渡しします。
データ量が多い場合やご希望があれば、ハードディスク（有料）で納品いたします。
最初におこなう初期調査は、ウェブサイトをご覧になった方には「無料」提供中です。
お客様には、トラブル媒体を当センターにお送りになる送料だけご負担いただきますが、初期診断費用はいただいておりません。お申し込み時に「ウェブサイトを見た」とお伝えください。

＊Windows以外のOSで利用したメディアや、物理障害の調査を行う場合については個別にお問合せください。 「データ復旧費用」については、調査結果の報告とともに復旧費用を見積書でご案内します。費用は、復旧をご注文いただく時に「お振込み」、または作業完了後の返送時に、佐川急便の「e-コレクトサービスでお支払い」いただきます。 詳しくは、お支払い方法をご覧ください。
主なメディアは以下のとおりです。その他にもiPod、RAID、NAS、携帯電話など多くの記憶装置に対応しています。ご質問がありましたら、個別にご相談ください。
【問合せ先】 電話：0120-194-119 　ウェブサイト：お問合せフォーム

▼ 復旧対象の媒体

メディア	容量
3.5インチFD	720KB / 1.21MB / 1.44MB
3.5インチMO	128MB / 230MB / 640MB / 1.3GB
ZIP	100MB / 250MB
CD	650MB
DVD-RAM	2.6GB / 4.7GB / 9.4GB
ハードディスク	IDE / EIDE / SCSI / WSCSI / USB / IEEE1394
デジタルカメラ用メディア	スマートメディア / コンパクトフラッシュ / メモリースティック / SDメモリーカード / xDピクチャーカード / マイクロドライブ

▼ 復旧対象のOS（ファイルシステム）

OS	ファイルシステム
MS-DOS	FAT16
Windows 3.1	FAT16
Windows 95 / 98 / Me	FAT16 / 32
Windows NT4.0	FAT16 / NTFS
Windows 2000 / XP / Vista	FAT16 / FAT32 / NTFS
Linux	EXT2 / EXT3
Solaris 2.5.1 / 2.6 / 7 / 8 / 9	UFS

媒体は、緩衝材を使って丁寧に梱包し、箱に入れて、宅配便などでお送りください。

• 封筒での送付、または郵便ポストに投函するなどは、輸送中の事故につながりますのでおやめください。
• 万一の輸送事故を防ぐため、配達記録が残る方法での送付をお勧めします。
• 特にハードディスクは、衝撃を防ぎ、帯電防止袋などで包むことをお勧めします。
• 媒体をお送りになる前に、必ず一度、センターまでご連絡ください。ご連絡なく媒体をお送りいただいた場合、すぐに作業に取り掛かれず無用な日数が経過することになります。 パソコンの場合、中のハードディスクだけを送ってください。ご自分でハードディスクを取り出せない場合、パソコン本体を、そのまま送っていただいても結構です。当センターで、到着したパソコンを解体しHDDを取り出した上で作業します。（パソコン解体サービスは、無料で実施中です。）
• パソコンを解体すると、メーカー保障が受けられなくなる場合があります。
• 配送に使われた箱や容器などは処分させていただく場合がございます。
• PCなどを本体ごと送る場合、電源、マウス、キーボードなどの付属品は不要です。本体のみお送りください。
• 媒体の送料はお客様にご負担いただいておりますのでご了承ください。

■パソコン専用輸送サービス
「パソコン専用配送サービス」は、精密機器用を梱包し、配送してくれるサービスです。PC本体、NASなどをお送りになる場合、ご自分で適切な梱包ができない場合におすすめします。
詳しくはこちら
お客様のサーバの仕様や障害状況によって異なります。 詳しくはお電話またはウェブサイトからお問い合わせください。お客様の障害状況などをもとに、復旧の可能性・費用・納期などをご案内いたします。
はい。
これまでにも、多くの個人のお客様がデータ復旧サービスを利用してくださっています。
パソコンやデジカメの故障、操作ミスなどでデータが消えたら、まず日本データ復旧サービスセンターまでご連絡ください。まず「初期診断」を受け、障害の状態や費用についての報告を受けてから、復旧作業をするかどうか決めることができます。

緊急対応（別料金）をご利用いただくと、最優先で初期調査を行い、結果をご報告いたします。
その結果、ご希望データが復元可能であれば、データ復旧も緊急対応としてご指示いただき、優先で行うことができます。 詳細は、個別にお問合せください。
はい。
初期調査（無料）を実施した後に、調査結果報告書とともに、ご希望のデータを復元する場合の料金をお見積書としてお出しします。 その他、法人や官公庁で秘密保持契約などが必要な場合も対応しておりますのでお気軽にお問合せください。
はい。
お急ぎの場合、特に重要なデータなどは、センターまでお持込みいただけます。 ただし、直接対応させていただく受付時間が決まっておりますので予約いただいた方のみ お受けしております。媒体を持参なさるにあたってのご注意などもお伝えいたしますので、 必ず事前にお電話でご予約ください。

はい。
データ復旧を終えた後、もとのデータが入っていた障害媒体と、復旧したデータを収めた媒体をご返送します。 残念ながらデータ復旧できない状況だった場合でも、お預かりした障害媒体はご返却いたします。
いいえ。パソコンの修理は承っておりません。
はい。ご希望があればパソコン破棄処分を有償で承っております。
はい。対応可能です。 詳細はお問合せください。
はい。対応可能です。
LinuxをはじめSolarisなど、各種Unixのデータ復旧について多数の成功事例があります。

参考事例
詳細はこちら はい。 データベースを単に復旧するだけでなく、正常なデータベースとして復旧することが可能です。
データベースの復旧は、通常のデータ復旧とは性格が異なります。

データベースは各数値が相互に関連付けられて構成されるため、障害の状況によっては、復旧したデータがデータベースとして機能しない可能性が高いのです。 日本データ復旧サービスセンターでは、日本随一の技術をもって「データベース復旧サービス」を提供。このような問題に専門的に対応しています。 データ喪失の場合も、またはデータは存在するが開けなくなったという場合でも、破損したデータベースからデータを回収し、新しいデータベースに格納。アクセス可能なデータベースとして納品します。

詳細はこちら はい。対応可能です。
PhotoShop、Illustlator、各種画像データなどMacデータの復旧について、多数の成功事例があります。

詳細はこちら はい。
「パスワード復旧サービス」をご利用いただくと、Microsoft Officeで作成したExcel、Word等の、パスワード紛失などで開けなくなったファイルを復旧することができます。

詳細はこちら はい。 「コンピュータフォレンジック調査サービス」で対応可能です。
パソコンなどのデータを証拠として利用するには、途中で改変していないと証明することが必要です。これは専門スタッフが、専用ツールを用いて対応します。

詳細はこちら